「人権救済申し立て」をした国分太一の主張“突然始まった事情聴取”“何をもって降板になったか説明できない”…重くのしかかる経済的負担のために5億円豪邸を手放す可能性も
突如沈黙を破り、「何を反省し、何に謝ればいいのか」と窮状を訴えた元TOKIOの国分太一（51才）。日本テレビの福田博之社長が緊急会見を開いて国分のコンプライアンス（法令順守）違反を明かし、TOKIOの看板番組『ザ！鉄腕！DASH!!』からの降板を発表したのは、今年6月20日のことだった。
「会見で日テレ側は『被害者が特定される恐れがある』として、コンプライアンス違反の具体的な内容を一切明らかにしませんでした。それでも国分さんは無期限の活動休止に追い込まれ、のちにTOKIOは解散を発表。国分さんは世間を騒がせたお詫びと活動休止のメッセージを書面で出しましたが、騒動の詳細について本人の口から語られることはありませんでした」（テレビ局関係者）
ファンにとって消化不良のまま、国分は表舞台から姿を消した。事態が大きく動いたのが、活動休止から約4か月経った10月23日。国分の代理人である菰田優弁護士が会見を開き、国分が日本弁護士連合会（日弁連）に人権救済の申し立てを行ったことを明らかにしたのだ。
「申立書には、国分さんが活動休止に至るまでの経緯が記されていました。それによれば、国分さんは新たなプロデューサーへの挨拶名目で日テレを訪れたところ、突然、コンプライアンスについての事情聴取が始まったそう。
そのなかで、複数のハラスメント行為について肯定すると、番組担当の執行役員が現れ、30年近く続く『鉄腕DASH』の降板をその場で要請されたといいます。国分さんはひどく戸惑いながらも、ほかの2人のメンバーのことが頭をよぎり、やむを得ず了承したそうです」（芸能関係者）
コンプライアンス違反の内容が、ハラスメントだったことが明らかになる一方で、日テレから国分に具体的にどの行為をハラスメントと認定したかの説明はなく、関係者の被害感情についても一切、言及はなかったという。
このため、国分は自分が何をもって降板となったかをスポンサーに説明したり、謝罪したりすることができない状態だと主張。一連の日テレの対応について菰田弁護士は「不意打ちのそしりを免れない」と批判した。
国分は事態打開のため、8月に菰田弁護士を介して関係者への謝罪と今後の対応を協議したい旨を日テレに伝えたが、その回答は彼にとって予想だにしない厳しいものだった。
「日テレは降板通知から2か月も経過しない時期の申し入れに“驚きを禁じ得ない”と厳しい文面の回答を提出して、国分さんの申し入れを一蹴しました。結果的に2度の協議には応じたものの、日テレは強硬な姿勢を崩さなかったといいます」（前出・芸能関係者）
窮状が続く国分に重くのしかかるのが経済的負担だ。
「山口達也さんと長瀬智也さんが脱退したTOKIOには以前から、『メンバーがあと1人減ったら解散しよう』との取り決めがあり、国分さんの脱退はグループの解散を意味しました。
ただし、3人で立ち上げた『株式会社TOKIO』の清算を含めて後処理は複雑で、責任感の強い国分さんは、金銭的な問題が生じた場合、自身が一手に引き受ける意思を示している。
さらにスポンサー企業などへの違約金は億単位になると見込まれ、2014年に都内に建てた約5億円の豪邸を手放さなくてはならない可能性があるというのです」（前出・芸能関係者）
菰田弁護士は会見で、一時は国分の妻と子が自宅を出て生活せざるを得なくなったこと、国分自身が自主的にコンプライアンス研修を受けたことを明かした。そして今回、窮余の一策として人権救済を申し立てたのだ。
※女性セブン2025年11月13・20日号