《中居正広の引退から1年》混迷が続くフジテレビ 局内は“綱紀粛正”の嵐、制作費削減で出演者には低額オファーをしなくてはならない状況 撤退を検討するプロダクションも
「体調はぜんぜん元気だし、大丈夫。1年経ったから大丈夫よ」──昨年末、本誌『女性セブン』がファンへのメッセージを求めると、中居正広（53才）は屈託のない笑顔でそう語った。昨年1月に引退を表明して以来、初めてメディアの取材に応じた中居の言葉には、いまも彼の身を案じるファンや関係者への切実な思いが込められていた。
希代のトップアイドルが芸能界を去ってから1年あまり。「37年間、ありがとうございました」という言葉を最後に表舞台から姿を消した中居は、平穏な日常を取り戻し、本人の言葉を借りれば「ひっそりと、ゆっくりと」した日々を送っていた。他方でいまだ混迷から抜け出せず、決して「大丈夫」とは言えない状況にあるのがフジテレビだ。同局の関係者が語る。
「昨年6月の株主総会を経て経営陣が刷新されて以降、局内では“綱紀粛正”の嵐が吹き荒れています。中居さんの女性トラブルに端を発する一連の問題では5人の幹部が処分を受けましたが、それとは別に過去のコンプライアンス違反やハラスメントを追及された複数の社員が減給や降格を言い渡されています。
社員のパワハラに関する制作会社などからの通報も増えているようで、過去の行状に思い当たる節のある社員は眠れぬ日々を過ごしています」
昨年1月、前社長の港浩一氏に代わってトップに就任した清水賢治社長はなりふり構わぬ「構造改革」に着手し、組織の血を入れ替える再編を断行した。その過程では多くの抵抗もあったという。
「昨年9月に、身に覚えのないセクハラを指摘され、弁明の機会もないまま降格処分を下された現役の社員が、フジテレビと清水社長に損害賠償を求める裁判を起こしました。信頼回復に努めるフジテレビにとってコンプライアンスの改善は喫緊の課題。しかし、いまのような強引なやり方を続けていれば反発は必至。冬のボーナスが夏の半額近くまで下がった社員もいるそうで、局内には暗いムードが漂っています」（前出・フジテレビ関係者）
先行きに不安を抱えた社員が会社を見限るケースも後を絶たず、その傾向がもっとも顕著なのがアナウンス部だ。昨年3月に椿原慶子（40才）や永島優美（34才）ら3人が同時に退社したのを皮切りにその後も、岸本理沙（26才）、藤本万梨乃（30才）ら人気アナが立て続けにフジテレビを去った。
「昨年4月の組織改革で情報番組とバラエティー部門が解体・再編され、制作費削減のあおりでスポーツ中継の枠が激減したこともモチベーション低下の一因になっているとみられています。1月末には数多くの人気番組を手がけた名物プロデューサーが退社し、稼ぎ頭であるドラマ部門でも優秀なプロデューサーやディレクターの退社が相次いでいるそうです」（前出・フジテレビ関係者）
CMスポンサーの撤退などにより、一連のフジテレビ問題で同局が被った損失は400億円以上ともいわれる。制作費削減のしわ寄せは出演者にも向かった。
「すでに夏クールのドラマのキャスティングが始まっていますが、主役や準主役をのぞく三番手以下の出演者にはかなり低額な出演料でオファーせざるを得ないケースもあるようです。ギャラの削減をきっかけに、フジテレビからの撤退を検討するプロダクションもあるそうで、現場は困り果てています」（別のフジテレビ関係者）
暗い話ばかりが先行しているが、身を切る改革の成果は出始めている。昨年12月にフジテレビのCM取引社数は単月で前年比86％を記録。今年に入ってからは2024年比100％の目標達成も視野に入っているという。
「スポンサーが戻ってきたことで、1年以上休止していた『定例社長会見』を再開することも決まったそうです。炎上を避けるために長らく実施が見送られてきましたが、業績が好転したことに加えて中居さんの問題が沈静化しつつあることから再開の見込みが立ったと聞いています」（前出・フジテレビ関係者）
中居は本誌の取材に「（芸能界復帰は）言葉にしたことも、考えたこともない」と語っていたが、名誉を回復するための闘いは続いている。
「フジテレビが設置した第三者委員会の下した結論には当初から反発し、弁護団を通じて“性暴力”を認定した根拠や証拠の開示を求めています。同委員会はそれらを拒否し、いまだに返答はないといいますが、中居さんは弁護団を解散せず、徹底抗戦を続けています」（芸能関係者）
1年ぶりに開かれる定例会見で、フジテレビの清水社長は何を語るのか。当日の発言に大きな注目が集まっている。
※女性セブン2026年2月12日号