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ファイナンシャルプランナーにお金の相談するのはお得? 相談できる内容やFPの選び方のコツ

黒い服の女性が手を差し出している
ファイナンシャルプランナーがどんな相談に乗ってくれるか知っている?(Ph/photoAC)
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お金についてのさまざまな相談ができるファイナンシャルプランナー(FP)ですが、具体的にどういう相談ができるのか知らない人も多いのではないでしょうか? FPに相談できる内容やFPの選び方を節約アドバイザー・ファイナンシャルプランナーの丸山晴美さんに教えてもらいました。

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“家計のお医者さん”ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナー(FP)は「マネードクター」や「家計のホームドクター」とも呼ばれ、家計の見直しや貯蓄プランのアドバイスをしてくれる人のことです。FPには、住宅を購入する際のローンの組み方や老後資金や教育資金の貯め方、相続をする際のポイントなど、多岐にわたるお金の相談をすることができます。

FPに相談すると安心感を得られる

FPにお金を払って相談する、というのは日本ではまだなじみが薄いですが、お金について相談することで、漠然としたお金に対する不安感を払拭することができるといったメリットがあります。また、相談したことで大きな無駄の削減につながり、支払ったコスト以上の金銭的メリットが得られることもあります。

マグカップを持って斜め上を見ている女性
FPに相談することで、漠然としたお金の不安が払拭できる(Ph/photoAC)
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FPにも得意不得意がある

幅広くお金の相談を受け付けているFPですが、基本的には相談ジャンルの得意不得意があります。そのため、多い人では悩みに応じて3~4人のFPに相談しているケースもあります。ただそれ以上に、FPのアドバイスを素直に聞けるかどうか、そのFPが人として信用できるかどうかといった自分との相性のほうが大切です。

お悩み別のFPの選び方

ひと口にFPと言っても、保険に強いFPや住宅購入や土地の運用など不動産周りに強いFP、相続に強いFPなどさまざまです。そのため、まずは自分がどんなお金の悩みを持っているのか、今解決したいお金の悩みは何かを特定することが重要です。

相続関連で相談したいなら税理士資格を持っているFP

相続はやり方次第で支払う税額が大きく変わりますが、定期的に制度の見直しがされており、自分に合った相続方法を選ぶのは大変です。早めに相続対策をしておきたい、と考えたときは、税理士資格を持っていたり、相続関連が得意であると打ち出していたりするFPを選んで相談するのがおすすめです。

バインダーを開いている手元のアップ
FP選びは、資格や得意分野をチェックして(Ph/photoAC)
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不動産を買うなら不動産実務経験のあるFP

住宅購入を考えたり、空いている土地を活用したいなどの際は、不動産の実務経験のあるFPに相談するのがおすすめ。

不動産鑑定士や宅建士など不動産関連の資格を持ったFPも多くいますが、できれば実務経験がある方を選ぶのがいいでしょう。ローンを借りる際の具体的なアドバイスや、空き地を活用した場合、駐車場にするのかアパートを建てた場合のシミュレーションなどもしてもらえます。

ライフイベントの準備がしたいなら家計の見直しが得意なFP

教育資金や老後資金を貯めたい、といったライフイベントのための準備がしたいなら、家計の見直しが得意なFPがおすすめです。出費がかさなり多重債務になってしまったというケースでも、家計の見直しによって本人が気づいていなかった余計な出費を削ることができる場合もあります。

夫婦の人形
悩みや今後の展望にあったFPを選んで(Ph/photoAC)
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FPの探し方のポイント

自分が解決したいお金の悩みが特定できたら、それをキーワードに検索するか、FP協会のWebサイト(https://www.jafp.or.jp/)を使って調べるのがおすすめです。

独立系のFPがおすすめ

FPを選ぶときは、有料無料とありますが、より具体的に長期に渡って家計のホームドクターとしてかかわりたいのであれば、有料でも企業に所属していない独立系のFPの中から探すのがおすすめです。

企業に所属しているFPの場合、基本的に相談料は無料ですが、その会社の商品を紹介することになるため、例えば保険の見直しをする際、相談者の相談内容に沿う保険を提案はしますが、他社との比較ができず選択肢がせまくなってしまう可能性があるからです。

貯金箱と小銭とブロックと砂時計
企業系よりも独立系のFPの方がおすすめ(Ph/photoAC)
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FPは独占業務資格ではないことを念頭において探すこと

弁護士や税理士などと異なり、FP資格を持っていないとできない独占業務というのは存在しません。また、FP資格を持っているからといって税務書へ提出する書類の作成をしたり、保険商品の販売をしたりすることもできません。税務では税理士の資格が、保険商品の販売では保険募集人の資格が必要です。

そのため、ある程度実務経験があるその道のプロで、FPの資格や知識も持っている、という人が理想です。その道のプロではない場合でも、自分ができることの範囲をきちんと明示してくれ、その範囲を超える業務が必要となる場合は、提携している専門家を紹介してくれたりするFPの会社や人が信頼できるでしょう。

◆教えてくれたのは:節約アドバイザー・丸山晴美さん

丸山晴美さん
節約アドバイザー・丸山晴美さん
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節約アドバイザー。ファイナンシャルプランナー。22歳で節約に目覚め、1年間で200万円を貯めた経験がメディアに取り上げられ、その後コンビニの店長などを経て、2001年に節約アドバイザーとして独立。ファイナンシャルプランナー(AFP)、消費生活アドバイザー、宅地建物主任士(登録)、認定心理士などの様々な資格を持ち、ライフプランを見据えたお金の管理運用のアドバイスなどをテレビやラジオ、雑誌、講演などで行っている。https://www.maruyama-harumi.com/

構成/新藤まつり

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