健康・医療

【日本以外ではほとんど使われていない薬一覧】風邪薬、抗生物質、胃腸薬、睡眠薬…「有効性の根拠が不充分」「副作用が問題視」が理由、日本では一般の人に最新情報が届きにくい現実も

日本で使われている薬は意味がないどころか、むしろ危険な薬かもしれない(写真/PIXTA)
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熱っぽいから病院へ、咳が出るから薬局へ──日本人は何か不調があれば薬に頼り、それが体を“よくしてくれる”と信じている人がほとんどだろう。しかし、あなたがのんでいる薬が、世界の常識では「意味がない」か、むしろ「危険な薬」かもしれないことを知っているだろうか。

「風邪で総合感冒薬」は海外では一般的ではない

2020年以降、ジェネリック医薬品メーカーの不正が相次いだことが発端となり、医薬品の品薄状態が続いている。原材料費や輸送費の高騰もあり、この先も充分な供給は見通せない状況だ。

感染症が流行する冬場は患者の需要も高まるので、さらに薬不足に陥った。だが風邪で薬を求めるのは、日本人ならではの行動かもしれない。銀座薬局代表で薬剤師の長澤育弘さんは、「欧米では風邪を治す薬はない」が常識だと指摘する。

「日本では風邪をひくと、解熱鎮痛剤や咳止め薬などさまざまな効能のある成分を配合した総合感冒薬をのむ傾向にありますが、海外では一般的ではない。それどころか有効性の根拠が不充分なうえ、眠気や依存性、血圧上昇などの副作用が問題視されています」

フランス在住のジャーナリスト・羽生のり子さんが言い添える。

「ヨーロッパでは、風邪やちょっとした腹痛など医者にかかるほどではない不調は、ハーブを使うなどして家庭でケアします。知り合いのドイツ人は、風邪の予防に『シスタス』というハーブを使い、体調が悪いときはレモン汁を入れたお湯を飲みます。伝統的な民間療法はほかにもあり、風邪や腹痛には、13種の生薬を配合したアルコールの液体を数滴、お湯に入れて飲んでいるそうです」

世界中のタミフル使用量の8割が日本

今年の冬は、抗インフルエンザ薬「タミフル」のジェネリック製造が追いつかず、不足する事態にもなった。年始早々、インフルエンザと診断された会社員のAさん(56才)はタミフルがなかなか入手できずに困ったと話す。

「不足しているとは聞いていたけれど、かかりつけの薬局に行くと本当になくてびっくり。私は高熱が出てつらい状態だったので、代わりに夫がいくつか薬局を回って、タミフルを見つけてくれました」

しかし、新潟大学名誉教授で医師の岡田正彦さんは、海外ではタミフルはあまり使われていないと指摘する。

抗インフルエンザ薬「タミフル」の効果は熱が17時間ほど早く下がる程度(写真/PIXTA)
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「世界中の使用量の約8割が日本です。欧米では風邪やインフルエンザは自然に治癒するもので、出歩かずに自宅で休養をとるのが最善だといわれています。病院に行けばほかの感染症にかかるリスクも高い。タミフルの効果は、熱が17時間ほど早く下がる程度で、重症化や肺炎の予防にならないことがわかっています」

高熱が出ると、しばしば抗生物質が処方されることもある。しかし、風邪などのウイルスに効果がないことはあまり知られていない。国立国際医療研究センターのレポートによると、「抗菌薬・抗生物質はウイルスをやっつける」という問いに対して、正解となる「間違っていると思う」と回答した人は16%で、「正しいと思う」と誤答した人は58.5%だった。

都内クリニックの内科医が打ち明ける。

「風邪と診断した患者さんに抗生物質は効かないので不要だと説明しても、わかってもらえないケースは多い。口コミで悪く書かれると困るので、仕方なく抗生物質を処方することもあります」

だが、岡田さんは抗生物質を安易に使うことは危険だと警鐘を鳴らす。

「抗生物質は細菌を殺す働きはあるもののウイルスには効果が期待できず、風邪には効きません。むしろ薬が効かない耐性菌が増えて、いざ細菌に感染した際に薬の効果が出にくくなる。ドイツでは現在、国をあげて抗生物質を使用しないように働きかけています」

日本では不足がちな判断材料

一部の解熱鎮痛剤も日本ではよく使用されるが、海外の医療事情に詳しい医療経済ジャーナリストの室井一辰さんは、「アメリカでは安易に使うべきではないとされている」と話す。

「代表的なのが『NSAIDs(エヌセイズ)』を成分とする鎮痛薬です。『ロキソプロフェンナトリウム水和物』『アスピリン』などは、使いすぎると胃を荒らす副作用があるという理由で、アメリカでは極力使わないようになっています」

市販の咳止め薬にも含まれている「コデインリン酸塩」は、薬物依存のリスクが指摘されている。

薬はメリットとデメリットを知ったうえで服用するのが適切だ(写真/PIXTA)
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「コデインリン酸塩は作用が強力で、濃度が1%以下なら『咳止め薬』に分類されますが、10%以上になると『麻薬』として扱われます。薬物乱用の依存性や、呼吸抑制により死亡することがあるため、欧米では18才未満への処方は禁止です。日本では2019年から12才以下への投与は禁止されたものの、ドラッグストアに行けば普通に購入することができます」(長澤さん)

強力な薬が必ずしも悪ではなく、メリットとデメリットを知ったうえで服用するのが適切だということ。ただし、日本では判断材料が不足しがちだと語るのは室井さんだ。

「英語圏の情報にアクセスするハードルが高いので、一般の人に最新情報が届きにくいのが現実です。アメリカでは2023年に、胃腸薬の『プロトンポンプ阻害薬』の服用期間が4年5か月を超えると認知症リスクが上がる可能性があるという研究結果がニュースになりましたが、日本では知らない人が多い。

ほかにも、日本人がよく処方される胃腸薬の『モサプリドクエン酸塩水和物』はアメリカでは承認されておらず、ヨーロッパでもほぼ使われていません」

日本では整形外科などでよく処方される湿布も、“日本オリジナル”だ。

「湿布の効果にエビデンスはなく、患部がひんやりして気持ちがいいため“効いた気分”になっているだけ。欧米ではほとんど使われていません」(岡田さん)

エビデンスが不足する脂質異常治療薬

3人に1人が高血圧といわれる日本では、降圧剤をのむ人も多い。降圧剤は大きく分けて、カルシウム拮抗薬、ARB阻害薬、ACE阻害薬、利尿剤の4種類がある。

「日本ではカルシウム拮抗薬やARB阻害薬がよく使われますが、動悸や心不全などの副作用も懸念されているのに、専門外の医師が感覚だけで薬を選んでいることがあります。利尿剤は効果が高いわりに副作用が少なく、薬価も安いので、アメリカでは第一選択薬になることが多い」(室井さん)

脂質異常症の薬として処方される「ロスバスタチンカルシウム」、「アトルバスタチンカルシウム」などスタチン系も日本では年齢を問わずよくのまれるが、海外では異なる。米ボストン在住の内科医・大西睦子さんが解説する。

専門家への取材をもとに本誌作成
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「2022年の米国予防医学専門委員会のガイドラインによると、76才以上の高齢者は服薬の対象に含まれていない。年を重ねるとコレステロール値は自然と上昇するもので、薬開始による利点と害のバランスについてエビデンスはありません。むしろ高齢者でコレステロール値が低すぎる人は、死亡リスクが高いという指摘もある。

スタチン系には筋肉に傷がついて壊れて血中へ流失する『横紋筋融解症』など重篤な副作用もあります」

 

コレステロール値が高いだけならスタチン系は不要だと話すのは岡田さんだ。

複数の研究データを見ると、高コレステロール以外に病気がなければなるべく使わない方がいい」

長澤さんが続ける。

専門家への取材をもとに本誌作成
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「魚の油由来の成分を原料とする『EPA製剤』、『DHA製剤』も、日本では血液中の脂質を改善するとして使われています。しかし、海外では心血管疾患の発症リスクを低減するというエビデンスが不足しているので、あまり使用されていません」

続いて糖尿病の治療薬にも、海外ではあまりのまれていないものがある。

「日本では『シタグリプチンリン塩酸水和物』などの『DDP-4阻害薬』がよく使われますが、近年、欧米ではDDP-4阻害薬から『SGLT2阻害薬』に移行している。DDP-4阻害薬は臨床での有用性が限定的で、米国内科学会も非推奨としています」(長澤さん)

日々進歩を遂げるがん治療の分野でも、日本と海外の差が生じている。昨年7月、アメリカ臨床薬理学会の国際誌に、「日本で使われている抗がん剤の一部に、効果が不充分で、アメリカでは承認が撤回されているものが存在している」という研究結果が発表された。

「海外は日本に比べて、薬のリスクと利益のバランスを厳しく考える傾向にある。2011年、アメリカの食品医薬品局が、転移性乳がんに対する『ベバシズマブ』の使用承認を取り消しました。生存期間が有意に延びないし、高血圧や心臓発作などの副作用があるからです」(室井さん)

長澤さんが続ける。

「アメリカでは免疫チェックポイント阻害薬の『ニボルマブ』も一部適応が撤回され、『ペムブロリズマブ』は適応が縮小されています。どちらも期待した延命効果が得られなかったことが理由です。抗がん剤・免疫抑制剤の『シクロホスファミド』も副作用が強いので国際がん研究機関(IARC)が使用を控えるよう勧告しましたが、日本ではまだ使われています」

アメリカでは懐疑的に扱われているアルツハイマー治療薬

海外で問題が指摘されている薬はほかにもある。

日本ではアルツハイマー型認知症の治療薬として、「ドネペジル塩酸塩」が幅広く使われているが、こちらもアメリカでは懐疑的だという。

「効果が限定的で、食欲不振や失神などの副作用があり、約半数は1年以内に服用中止と報告されている。いまのところ“アルツハイマー病の根本的な治療薬はない”というのが結論です」(大西さん)

すでにフランスでは2018年に、「効果が不充分である」としてドネペジル塩酸塩を含めた4種の抗認知症薬が保険適用外となった。

アルツハイマー型認知症の治療薬「ドネペジル塩酸塩」は効果が限定的で副作用が多い(写真/PIXTA)
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「効き目がなく、暴力的になるなどの副作用がある。日本でも認知症の専門医からは、認知症の治療薬は使わないという声も聞きます。しかし、そうした考えはまだ一般的ではなく、のんでいる人は多い」(岡田さん)

一方、長澤さんは、脳の神経の抑制性神経伝達物質であるGABAを増強する「ベンゾジアゼピン系」の抗不安薬や睡眠薬のリスクを指摘する。

「依存性が高く、認知機能の低下から認知症が進行するリスクがある。ところが、日本では筋肉の緊張を緩和する作用があるとして、肩こりや腰痛でも処方されることがあります」 

なぜ、海外でのまれていない薬が日本でのまれ続けるのか。大西さんが言う。

「日本は国民皆保険で医療費が安く、病院へのアクセスが容易なため、患者が薬を求めやすい。

一方、アメリカでは同じ病気の患者でも、保険の種類で受診できる病院や医師、処方される薬の種類に制限があります」

日本の医療費増大が取りざたされるいま、自らの健康に限らず社会のためにも、「薬の効果を見極め、適切に使う」ことが求められている。

※女性セブン2025年3月20日号

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