【日本人と占い】社会情勢と密接に関係する“占いブーム” オイルショック、バブル崩壊、コロナ禍…社会が不安定になると人々は占いに傾倒、安倍晋三元首相ら権力者も頼りに
鹿の骨で吉凶を占っていた弥生時代から約2000年。科学が発達し、かつて神秘とされた現象の多くが解き明かされてきた。それでも“非科学的”とされる占いは消えることなく、時代ごとに姿を変えながらいまも私たちの毎日に息づいている。私たちを魅了し、時に未来を託されてきた占いの歴史をたどる。【全4回の第4回。第1回から読む】
女性だけでなく「権力者」も占いに頼る傾向
2000年以上にわたって日本人と親密な関係を築いてきた占い。エンタメ化が進み生活に浸透しているとはいえ、占いに対する考えは二分しており、「まったく信じていない」と一蹴する人が多いことも確かだ。では、信じる人と信じない人の違いはどこにあるのか。
一般的に女性は占いを信じやすいといわれている。実際に、博報堂生活総合研究所の定点調査「生活定点」（2024年）によると「占い・おみくじを信じる」人は31.8％。男女別では男性22.9％、女性40.7％と、女性の方が倍近く多かった。公認心理師の山名裕子さんが言う。
「いまの時代に男女を区切るのは難しいですが、女性はどちらかというと感情をメインに対処することが多く、悩みや困りごとを人に話すことで共感してもらったり、安心感を与えられたりすることを好みます。また女性は感情を言語化するのが得意とされるので、相談手段として占いを使いやすい傾向があります」（山名さん・以下同）
女性だけでなく、「権力者」も占いに頼る傾向があるという。
「社会で力を持っている人は孤独感が強く、自分の小さな悩みを部下に打ち明けるのが難しい。しかも権力を持つほど守秘義務もあるので、外に漏れない第三者としての占い師やカウンセラーに話しやすい面があるのでしょう。実際にカウンセリングに来る経営者は多いです」
日本の政界でいえば安倍晋三元首相は、かつて元日本銀行審議委員の中原伸之氏が生年月日や易経に基づいて行う“運勢のお告げ”に傾倒し、森友学園問題や韓国との外交交渉など重要な政治案件で“お告げ”を参考にしたと週刊誌に報じられた。
また親友の占い師からさまざまな助言を得ていた韓国の朴槿恵（パククネ）元大統領や、妻のナンシーが傾倒する占星術師の指示に従って国の重要政策を決定したとされるアメリカのレーガン元大統領など、現代でも国内外問わず占いを頼る指導者が散見される。