2人に1人ががんになる時代、定期的な検診を受けて生活習慣に気を配る予防法や、名医と呼ばれる医師を探して治療に当たるための情報は世にあふれている。一方で、がん治療中や治療後の生活についてはどうか。いまだ根治の治療法が確立しきっていないがんという病とともに生きるために、いつ、誰と、何を話しておくべきか。
治療中の家事や子育て、介護の分担は？
国立がん研究センターの統計によると、2020年に新たに診断されたがんは94万5055例、一方、2023年にがんで死亡した人は38万2504人。2人に1人ががんに罹患するといわれて久しいが、死亡率は男性で4人に1人、女性では6人に1人の割合だ。国立がん研究センター東病院精神腫瘍科長の小川朝生さんが言う。
「がんにはいくつもの種類がありますが、『がん』とひとまとめにした場合、日本での5年生存率は70％くらいです。がんになると、死を連想される人が多いのですが、そうではなくなってきている。予後はずいぶんと長くなってきているのが実情です」
がんの診断を受けたことがある人、あるいはがんと共存しながら生きる人を“がんサバイバー”と呼ぶが、その大変さはあまり知られていない。
「がん患者への理解度は高まってきていますが、がんサバイバーについては国や厚生労働省も理解が追いついていません。がんはそう簡単に亡くなる病気じゃなくなったいま、社会復帰をどうするか、治療中や寛解後にどのような生活を送るかを考えておくことは重要です」（小川さん）
別掲のグラフからもわかるように、治療を続けながら働くのは男性よりも女性の方が多い。20～50代でのがん患者が女性の方が多いことや、乳がんなど早期発見が可能で予後がいいことなどが理由として考えられるが、何才でどんながんにかかろうとも治療の負担は大きく、体力が低下することは間違いない。家事や子育て、収入の面で家族の在り方は一変するだろう。
厚労省の調査によると、がん治療における入院日数はここ20年間で半減した。医療の進化で通院による治療が可能になったからだが、そのぶん家族の負担は増えているともいえる。治療に専念する間、収入はどうなるか、家事や子育て、介護はどのように分担していくのか、ローンや老後資金はどうするか、「家族会議」が必要だ。
手術は成功したのに予想外の落とし穴
3年前に健康診断で乳がんが判明し、手術による摘出を経験したSさん（56才／女性）が話す。
「乳房を切除すれば、腫瘍はとれると医師から言われ、もう子供も大きくなっていたし迷わず切除術を選びました。腫瘍を摘出してしまえば、生存率はかなり高いとも言われ、一時的に休職すればいいだろうと簡単に考えていたんです。
でも、術後に始まったホルモン治療がどうしても体に合わなかった。閉経前後で自分自身のホルモンバランスが崩れていたからかもしれませんが、体がだるく、とても働けず、離職を選びました。それから3年経ちますが、体力的にも気力的にも手術前とはまったく違うので働く自信もなくて……。老後はもちろん、当面の生活費も夫の収入だけでは心許ないのですが、どうすればいいかわかりません」
Sさんが話すように、がんと生きるうえで大きな壁になるのが就労だ。就労の状況はすなわち収入にも直結する。厚労省の調査によると、がんで通院しながら働いている人は男女合わせて約45万人ほどいるものの、診断時に依願退職した人や、なかには解雇されたという人も少なくない。
2012年に35才で肺がんになり、現在はがん患者をサポートする社会保険労務士事務所「Cancer Work-Life Balance」の代表を務める清水公一さんは、治療中にそれまで働いていた会社を辞めた。
「休職を繰り返しながら、5年ほど治療を続けていましたが、休職を使い切ってしまい退職しました。休職制度は会社によって異なりますが、当時ぼくが勤めていた会社は1年に使える休職日数が決まっていて、それを使い切ってしまうと、そこから1年経たないと休職が復活しない仕組みだった。年間の休職が残っていないなかで治療のために入院することになったので、辞めざるをえませんでした。
子供がいるので生活費や養育費の不安はありましたが、休職が続くと給与も満額はもらえないのでそもそも収入が激減していました。休職がなくなったのと同じタイミングで、治療にも目処が立って“治るかもしれない”と希望が持てたので、治療後に資格をとろうと決めたんです」
がん患者が就職しても企業にメリットはない
自分の経験をもとに、同じがん患者をサポートしたいと社会保険労務士の資格取得に向け勉強を始めたが、就職活動をしたこともあったという。
「前職の退職理由と、そこからの空き時間を聞かれるので、自分ががん患者である経緯を話しますよね。そうするとやはり落ちてしまう。2社受けてどちらもそうだったので、就活はやめました」（清水さん・以下同）
そこには、企業の事情もあると清水さんは続ける。
「同じがんでも、ステージが1、2で寛解しているなら別ですが、治療中となると再就職はかなり厳しいです。企業にとってもメリットがありません。東京都ではがん患者を採用すれば補助金が出ますが、これはかなりまれ。逆にいまは障害者の法定雇用率をクリアしないと罰金を払わなければいけないので、そちらが優先されます。がん患者でも就労しやすいよう、企業への補助金制度などが導入されれば大きく変わるはずです」
制度が不充分なことに加え、Sさんのように体力、気力の面で就労が難しいこともある。
「治療を終えて退院した場合でも、最近では再発や転移を防ぐために追加治療が加わることが多くなりました。また、治療を終えても副作用は続きます。例えば乳がんで腋窩（わきの下）など神経が敏感なところにメスが入れば感覚異常や痺れが残ることがあります。こうした体の違和感や体力低下は、数か月、場合によっては数年続くケースも珍しくありません。
治療が終わったとしても、体の違和感を含め、本人にとってはがんに罹患する前と同じにはなりません。再発の不安もあるし、会社の同僚や家族の期待とどのように折り合いをつけるかという精神的プレッシャーのようなものもあります」（小川さん）
NPO法人「がんと暮らしを考える会」理事長で看護師の賢見卓也さんは、「就労できたとしても、働き方には制限が出てしまう」と話す。
「そもそも体力が落ちて、疲れやすくなっているので肉体労働はもちろん、残業が多い仕事などは大変かもしれません。また、がん治療中や治療後は免疫力が落ちるので、人がたくさんいるオフィスや通勤電車は感染のリスクが高くなります。勤務時間が短い、在宅ワークでも働けるなど職種は限られるかもしれません」
小川さんも続ける。
「大腸がんになってストーマ（人工肛門）をつけることになれば、オストメイト対応のトイレがあるかどうかは重要なポイントです。肛門を温存した場合でも、頻便になるかたもいますから1日に十数回トイレに立たなければいけない。トイレに近い席に座らせてくれるといった合理的配慮をしてくれるかなど個々のニーズに合わせた調整が必要ですが、会社の理解はまだ途上なので、治療しながら仕事をする環境を整えるのは容易ではないのです」