大人女性にとって、今後の人生を見据えた大きな心配事のひとつに、お金のことが挙げられるのではないでしょうか? しっかりと管理をして、適度な運用で、資産を長く維持したいものですよね。金融商品の仕組みを熟知している、独立系フィナンシャルアドバイザーでシニア投資コンサルタントの西崎努さんによると、50代以降の人が投資をする際は20~40代の投資とは考え方を変えた方がいいそうです。
それでは何が50代以降の“正解”なのか。西崎さんの考える50代以降の投資の鉄則とは? 老後の資金を増やす方法について紹介している西崎さんの著書『老後資産の一番安全な運用方法 シニア投資入門』(アスコム)より、学んでいきましょう。
* * *
20~40代と、50代以降の投資の違いとは?
西崎さんは50代以降が行う投資を「シニア投資」と名付けています。その理由は、一般によくいう投資と、定年前後から老後を見据えた「シニア投資」とでは、目的も手法もまるで違うからだそうです。この違いから押さえておきましょう。
20~40代は資産形成をするための投資
まとまった資産がない現役世代は、これから結婚をして、子供が生まれれば教育費がかかり、マイホームを購入すれば住宅ローンの返済が発生します。
つまり、自ら働いて稼ぎつつ、将来のライフイベントや老後を見据えて資産を増やしていかなければならないのです。そのための、まとまった資産を作るための投資が、一般によくいう投資です。
今ある資産を運用・管理するための50代以降の投資
資産形成を終えた定年前後からの世代は、収入源が限られるこの先のために資産を上手に管理して使っていく期間に入ります。
ですから、現在ある貯蓄や入ってくる予定の退職金、あるいは相続財産など、老後資金をできるだけ減らさないように効率よく使っていかなければならないのです。そのための投資が、資産を守ることを目的とした投資が「シニア投資」です。
お金を“長生き”させるシニア投資の5鉄則
かぎりある資金を減らさずに効率よく運用する「シニア投資」において、守るべき5つの鉄則を知っておきましょう。
【1】値上がりで儲けようとしない
投資において、精神的な安心は大事なものです。なぜなら、投資行動は心の動揺に大きく左右されてしまうから。想定外の相場の動きがいざ起こってしまうと、そのストレスに勝てずに、理屈ではわかっていても感情で判断を誤ってしまうことがよくあります。
若い世代であれば投資した資産が元の価格に戻るのを長期間かけて待てますが、シニア投資では不向きです。そのため、ハラハラ・ドキドキするような商品は、最初から避けるべきなのです。値上がりで儲けようという意識で投資を行うのはおすすめしません。
【2】仕組みが理解しにくい商品は買わない
仕組みがわかりにくい商品を買うことや、いくつもの商品を同時に買うことは避けましょう。
商品の設計が複雑なほど、実は自分には合っていない投資だったかもしれない、という可能性に気づきにくいのです。まずは「自分が何に投資していて、このまま続けていいのか、もう投資をやめたほうがいいのか」を把握できるようにしておくのが最適解です。
【3】運用コストは最大でも年1%以下に抑える
運用利益が出ていると、投資がうまくいっていると錯覚してしまいがちですが、値上がりよりも運用コストがかかってしまうこともあるので、要注意です。運用収支がマイナスになってしまっては、元も子もありません。投資額に対する運用コストは年1%以下に抑えましょう。
とくに、投資信託やファンドラップ、外国証券や保険はコストが高い金融商品のため「シニア投資」には不向きなので、避けたほうがいいでしょう。
【4】現金化するタイミングを決めておく
定年後でも、マイホームのリフォーム、介護施設への入居、病気やケガ、子供への援助など、100万円単位のまとまったお金が必要になることがあります。そんないざというとき、投資したお金をすぐに現金に戻せる状態が理想です。
5年単位で大きな支出がある可能性を組み込んだ90歳くらいまでの資金計画をたてて、投資するといいでしょう。
【5】ひとつの金融機関だけに頼らない
投資をする商品について金融機関の営業担当に相談する人が多いかと思います。彼らが自社の商品販売の予算に沿って提案をしている可能性がありますが、一つの意見だけに頼り切ってしまうのは、危険もはらんでいます。
ですから、最初は金融機関の窓口に相談するとしても、提案された内容については、医療の世界で言う「セカンドオピニオン」のように、第三者の意見を聞くことをおすすめします。
◆教えてくれたのは:独立系フィナンシャルアドバイザー・シニア投資コンサルタント 西崎努さん
リーファス株式会社 代表取締役社長。2007年に日興コーディアル証券(現SMBC日興証券)に入社、CFP資格も保有する全国トップセールスとして活躍し、シンガポール・ロンドンでの海外研修も経験。 帰国後は新規・既存の上場会社や不動産投資法人(REIT)の公募増資等の株式引受業務に従事する。2017年4月に独立し、リーファス株式会社を設立。金融商品の仕組みはもちろん、運用実務、大手銀行や証券会社の販売手法まで熟知したアドバイスが好評。https://refas.co.jp/