第三者委員会が中居と被害女性のトラブル、そしてフジテレビの対応について検証した期間は約2か月にわたり、当事者を含めたヒアリングの対象者は222人、のべ294回に及んだ。
「検証内容は驚くほど詳細で、被害女性が中居さんの自宅に行くまでのプロセスや中居さんとフジテレビ社員の生々しいショートメールのやりとりなども克明に再現されていました。一方で、肝心のトラブルがあった日のことにはほとんど言及がなく、真相が解明されたとは言い難い。当事者から証言を得られていないことが最たる原因だったといいます」（芸能リポーター）
調査のネックとなったのは、中居と被害女性との間で交わされた示談契約の際に設けられた「守秘義務」だった。報告書には、被害女性は守秘義務の解除に同意したが、中居が頑なに拒否し、被害女性が守秘義務を解除することにも同意しなかったとされていた。
独自に知っている話がある
第三者委員会は守秘義務の対象事実を2023年6月2日に被害女性が《中居氏のマンションの部屋に入ってから退室するまでの事実》と《示談契約の内容》であることを特定し、それ以外について双方にヒアリングを実施した。その上でフジテレビ側の証言や、関係資料に基づく検証が行われ、日本弁護士連合会のガイドラインに従って“性暴力”の認定が行われたという。
トラブルが起きた当日の真相が明らかにされないまま“性暴力”という言葉がクローズアップされている状況に、疑問を抱く人もいる。そのひとりが、かねて「独自に知っている話がある」と意味深長に語っていた社会学者の古市憲寿氏（40才）だ。4月6日、『Mr. サンデー』（フジテレビ系）に生出演した古市氏は「報告書に書かれてないことがいくつかある」と指摘し、疑問点を次のように述べた。
「（報告書に）中居さんが誘ったメールは載っている。でも、女性側が返事をしたのか、しなかったのかを含めて女性側の返事が載ってない。載っていないのであればなぜ載せなかったのかを書いてほしかったけど書いてない」
古市氏は「中居さんも守秘義務を解除すべきだ」と主張。調査報告書に空白期間があることも指摘した。たしかにトラブルがあった翌日の6月3日から5日までの記載はなく、6日に女性がフジテレビの産業医に泣きながら電話する場面に飛んでいる。空白の3日間に何が起きていたのか──中居は当初、被害女性との間に起きた事案を「合意の上だった」と周囲に話していたという声もある。
そして中居は新たに弁護団を結成し、第三者委員会のくだした評価に異議を唱えることにしたのだろう。だが、茨の道ともいえる。
「同意か不同意かという点で、中居さんと被害女性の認識には大きな食い違いがあるように見える。もし自分の主張が認められなければ恥の上塗りでしかなく、フジテレビが指摘されたのと同様に被害女性への二次加害にもなりかねない」（前出・芸能関係者）
多くの人を巻き込んだ中居の女性トラブルは新たなフェーズに突入しようとしている。