あなたは今年、何回書店に行っただろうか。紙の本や雑誌を何冊買っただろうか。そんな問いを投げかけたくなるほど、本を読むという習慣は危機を迎えている。
「最近の若者は本を読まない」「子供の活字離れが進んでいる」という現実が社会問題化して久しいが、読書離れが進むのは若年層だけでなく、幅広い年代に及ぶ。人々が手に持ち、眺めるのはスマホの画面ばかりで、通勤や通学の電車の中や病院の待合室などで紙の本を読みふける人の姿を見かけることは少なくなった。
それでも、読書の持つ豊かさを未来につなげたいと、火を灯し続ける街の書店がある──。【前後編の前編】
マンガ、雑誌、料理本に絵本…生活の隣にはいつも書店があった
昭和、平成の時代、家の近くの商店街には必ず書店があった。マンガ雑誌の発売日には学校から帰ればすぐに買いに行き、買ってもらえないマンガを立ち読みしたり、大人の読む本にドキドキしたり。ファッション誌の表紙を見ながら、お小遣いと相談して一冊を選んだこともあれば、子供が生まれてからは手をつないで絵本を選んだりと、書店は私たちの生活の一部だったはずだ。
しかしいま、地方の商店街自体がパワーダウンし、書店の姿はひとつ、またひとつと消えている。商業ビルですら書店が入っていないところも多く、地方では書店があっても新刊がほとんど並ばないという事態に陥っている。
日販の「出版物販売額の実態2024」によると、2006年度に1万4555店だった書店店舗数は2023年度に7619店まで激減した。地域に書店がひとつもない「無書店自治体」が2024年11月で3割近くに達するとのデータもある。
大きな要因がネット書店の勃興だ。日本の出版界では、米ネット販売大手「アマゾン」が2000年から本の販売を始めた。大阪府中央区にある「隆祥館（りゅうしょうかん）書店」の店主を務める二村知子さんが語る。
「2000年以降、アマゾンや大型書店の攻勢を受けた小さな書店の経営は特に厳しくなりました。2010年には電子書籍のキンドルが登場し、小さな書店はさらに危機的な状況に陥りました」
隆祥館書店のある安堂寺町は、直木賞に名前を残す作家・直木三十五の出身地だ。この地で1949年に創業した歴史のある書店を両親から引き継いだ二村さんが、近年の書店離れを憂う。
「例えばフランスは“本は文化だが、本を販売する書店も文化だ”という考え方が根付いて、書店の数は減っていないそうです。日本だけが急激に書店が減っている状況なので早急に手を打つ必要があります」
書店を地域の重要な文化拠点と位置付ける政府は、齋藤健・経済産業大臣（当時）が書店経営者との対話集会を開くなど検討を重ね、昨年6月に「書店活性化プラン」を公表した。その際、街の小さな書店の行く末に危機感を抱いた二村さんは、齋藤大臣に「直訴」したという。
「大型書店とばかり座談会をされていたので、本当に廃業の危機に瀕している小さな本屋の話を聞いてほしいとお願いしたら、経済産業省で齋藤大臣が会ってくださいました。そのとき大臣は『書店がこれ以上減ると日本の国力が落ちるから、国も協力する』と言ってくださった。この言葉がどんな形で実現され、約束を果たしてくれるのか、期待したいです」（二村さん）